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2012年5月ニュース


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  ファイブエイトゴルフクラブ(栃木県)ジュニアゴルフ大会参加者募集


 7月27日にファイブエイトゴルフクラブで開催される「第3回丸山茂樹ジュニアファンデーションゴルフ大会」が予選会の参加者を募集している。

 小学5〜6年生の部、中学・高校生女子の部、男子の部の合わせて120名を集っており、小学生の部は保護者がキャディとなり、中学生以上はキャディバッグを担いて18ホールをラウンドする。

 参加条件は「最低限のルールとマナーを知っていてラウンド・試合経験のある」ジュニアとし、参加費は2,000円(プレー代・昼食代込)。

 締切は6月22日(必着)、応募多数の場合は抽選になる。予選通過者は8月20日開催の本選に出場できる。尚、小学1〜4年生の部は予選会を行わず本戦のみ。

 問い合せ等は大会事務局(0287-41-0058)


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  習志野カントリークラブ 新グランドステータス制度【定員150名限定】で再開


 習志野カントリークラブキング・クィーン・空港コースにおいて、平成24年6月1日より新グランドステータス制度適用を【定員150名限定】で再開する。定員に達し次第、制度は停止する。

 *トランスファー制度・親族入会割引サービスは引き続き利用できる。
 *シルバーステイタス割引サービスは引き続き利用できる。(名義書換料の15%割引)


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  川越グリーンクロス(埼玉県)6月から通常営業を再開


 さいたま市の河川改修工事の為、一昨年11月から北コースを独立させ、変則のラウンドでスルー営業を行っていた川越グリーンクロスが6/1から通常の27ホール営業を再開する。 工事を利用してバンカーを新設するなどの改造も行ったが、全長3015ヤード、パー35で改造前と変わらない。


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 総成カントリークラブ(千葉県)レイクウッドがスポンサーに


 民事再生手続き中の総成CC(27H)経営のセントラルビルの債権者集会が5/18に開かれ、潟激Cクウッドコーポレーションをスポンサーに迎ええ再建する事になった。

 ゴルフ場名はレイクウッド総成CCに変更され、退会会員には預託金の18.8%を認可確定日の6ヵ月後までに一括弁済。継続会員には18.8%を新預託金とした新証券を発行する。記名2名、3名のものは分割し1名記名にする。


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  昇仙峡カントリークラブ(山梨県)民事再生法申請


 外資系投資ファンド大手のローンスターグループの鰹ク仙峡カントリークラブは、5月18日東京地裁に民事再生法ての適用を申請した。

 負債額は会員の預託金約20億円や金融債権を含め約38億円。

 同CCは、サントリー鰍竰n元有力企業が出資して昭和42年設立、45年に会員制で開場し、平成21年3月にローンスターグループに株式を譲渡、PGMと運営委託契約を結んで営業していた

 昭和63年に最終募集(450万円)、平成13年に女性平日会員(25万円)、14年に正会員補充(100万円)、15年正会員補充(75万円)を行ったが、据置間が満了になった預託金の償還には順次応じていた。同社は「預託金償還の圧力が強くなり債権者が不平等にならないように再生法を申請した」としている。

 6月早々にもスポンサーを募るようだ。

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  館山カントリークラブ(千葉県)新クラブハウスをグランドオープン


 西山ホールディングスグループの館山CC(27H)が4月15日に新クラブハウスをグランドオープンした。来場者のうち特に女性に好評で、女性来場者率がアップしているという。

  1階にフロント、レストラン、2回にロッカー、浴室を配置。ロッカー等を利用しない人には1回だけで済む機能的な作りとなっている。女性施設は個室感を演出、浴室も男性と遜色の無い広さになっている。

 同グループはエコを基本に考えており、新ハウスは厨房をはじめオール電化を採用している。


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  日本海カントリークラブ(新潟県)預託金会員権からプレー会員権へ


 日本海CC(27H)を経営し、民事再生手続き中の鞄本海カントリーの再生計画で、会員権は預託金会員権方プレー会員権になることがわかった。

 会員に関する再生条件は、全会員に預託金の2%を支払、追加弁済の資金があれば上乗せする。その上で、譲渡可で無額面のプレー権証券を交付する。但し、認可決定確定の日から3ヶ月以内に未納年会費を支払わない会員のプレー券は発行されない。


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  北武蔵カントリークラブ(埼玉県)デビュー専用の1stティーを設置


 ゴルフ場等を運営するるリゾートソリューション鰍ェ、新たな企画をスタートさせた。

 グループのゴルフ場で推進している3世代ゴルフ活性化の一環として、北武蔵CC(18H)で、ジュニア層などのデビューの応援と促進課を目的に日本発とも言えるゴルフデビュー専用の常設ティ「ファーストティ」を設置した。

 距離は、レディスティの半分くらいで、非力なジュニア層にもぱーやバーディが十分期待できる設定と言う。

 また、真名CC(45H・千葉県)では5/9から小学生を対象にする「ジュニアゴルフアカデミー」を開講した。

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  椛セ平洋クラブ他6社、再生計画案の提出を伸長


 民事再生手続き中の椛セ平洋クラブ他6社の再生計画案の提出期限は4月27日だったが、これを7月2日までに伸長した。

 伸長の理由については、同社ホームページ上で報告しており、「利害関係者との調整が合意に至らなかった」と述べている。


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  八尾カントリークラブ(富山県)スポンサー型の再生計画案可決


 民事再生手続き中の八尾CC(18H)の経営会社八尾観光開発鰍フ再検査集会が5月9日に開かれ、賛成多数でスポンサー支援型の再生計画案が可決し、同日東京地裁から認可決定を受けた。

 減資後の募集株式は、東証一部上場の日医工鰍フ関連会社である鰍sAMURAに割り当てる、会員に対する再生計画は、退会会員には預託金の1%を弁済、継続会員はこれを新預託金とする。


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  紫カントリークラブすみれコース(千葉県)クラブハウス リニューアルオープン


 昨年開場50周年を迎えた、紫カントリークラブすみれコースのクラブハウス一部改修工事が4月に完成した。改修は周年行事の一環で、レストランの改修やパーティールーム4室の新設など。若手空間デザイナーの森井良幸氏を起用しモダンクラシカルな空間に生まれ変わったとしている。

 

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  大利根カントリークラブ(茨城県)、龍ヶ崎カントリー倶楽部・那須ゴルフ倶楽部と提携


 大利根CCでは、龍ヶ崎CC(茨城県・18H)・那須GC(栃木県・18H・社団法人制譲渡不可)との提携協定を締結し、両倶楽部の全ての会員(名誉会員・特別会員・正会員・週日会員・平日会員・家族会員)が相互に優待料金でプレーできるようになりました。

 【大利根CC会員が龍ヶ崎CCにてプレーする場合の料金】

 ●シーズン    12,330円(税込)
 ●オフシーズン  11,070円(税込)
  *キャディフィ(4B)、施設維持費、利用税等含む
  *シーズンは毎年変わるので、大利根CC事務局まで問合せること
  ・提携できるのは週日のみ
  ・予約の申し込みは、プレー日の1ヶ月前の同日から大利根CC事務局にて受付
  ・1日毎の予約組数と人数は、原則1組4名で申し込み5組まで
  

 【大利根CC会員が那須GCにてプレーする場合の料金】

              平日         土曜日       日祝日
 正会員       10,300円(税込) 15,500円(税込)  15,500円(税込)
 法人会員     10,300円(税込) 15,500円(税込)  15,500円(税込)
 家族会員     10,300円(税込) 15,500円(税込)  15,500円(税込)
 平日会員     10,300円(税込) 15,500円(税込)     −
 週日会員     10,300円(税込)   −            −
 同伴ゲスト    平日のゲスト料金

 *キャディフィ(4B)、施設維持費、利用税、消費税含む
 *家族ゲストは那須GCの家族ゲスト料金
 ・申し込みは大利根CC事務局にて受付
 ・平日に限り3名以内のゲストを同伴する事が出来る

  大利根カントリー倶楽部 事務局   0297−35−4898



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  「太平洋クラブ会員の権利を守る会」説明会に1000人強出席


 太平洋クラブの会員で組織した「太平洋クラブの権利を守る会」の説明会が 4月26日に日比谷公会堂で開催された。

 当日は1000名強の会員や関係者が出席。事務局代表の西村弁護士が「三井住友銀行がバックにあると偽装して会員募集を行った」「椛セ平洋クラブの会社分割で御殿場コース等の資産を椛セ平洋アリエスに密かに譲渡」した事で会員の権利が縮小したなどの問題点を指摘。

 その上で会社分割を認めない姿勢を示すために「椛セ平洋アリエスに預託金債権があることを届出ることと、アリエスからの再建を認めない旨の通知に対しては査定を申し立てるように」などと要請した。


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  アコーディア、PGMからの経営統合提案含め経緯公表


 秋元一郎専務による竹生社長の会社資産私的流用疑惑会見で内紛が起こっていた潟Aコーディアゴルフが、PGMからの働きかけによりPGMホールディングス鰍ニ経営統合提案等があったと4月27日に発表した。

 その経緯説明とは、昨年12月に兜ス和が公開買い付けによりPGMを子会社化したことに始まり、今年1月にアコーディア本取締役の神田氏がPGM社長に就任、翌26日に神田氏及び平和社長の石橋保彦氏からPGMとの経営統合に関わる提案書を受領した。

 3月22日には、両氏から竹生社長のコンプライアンス上の問題に関する情報に接したとし、経営統合に関する検討を凍結する旨の通知があった。また同日潟Iリンピア(PGMの大株主の兜ス和100%子会社)から、竹生社長のコンプライアンス違反等の事実関係の調査要請が送付要請が送付されたという。

 また、秋元氏及びレストラン運営子会社からは「竹生社長のコンプライアンスに関する情報リークを中止させたいのであれば、秋元氏を社長にするよう」との要請が再三あったようだ。

 秋元氏から「PGMの神田社長の提案で竹生社長のスキャンダルを利用し、よりお金のかからない方法で統合できる旨の発言もあった」ようで、その後の平和の大株主との面談も物別れに終わった。

 なお、PGMはアコーディアの発表を受けて「神田社長をはじめとする関係者の言動が多数掲載されているが、その中には虚偽や事実の歪曲があるとして断固抗議したい」と表明した。


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