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2015年2月ニュース


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 総武カントリークラブ(千葉県)開場50周年で改良、改修を実施


 昨年、開場50周年を迎えたPGMグループの総武カントリークラブは、コースの改修や整備、橋の新設などを行った。
 
 総武コースの3番ショートはティグランド正面が池で、これまでは池を迂回してグリーンに向かっていたが、橋をかけて改良、印旛コースはアプローチ練習場の改修や11番ホールのグリーン張替えなどを行った。

 また、北コースの日当たりの悪いティグランドに張ってある人工芝を最新のものに張り替えた。

 
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 ストーンヒル藤岡ゴルフクラブ(群馬県)2月15日をもって閉鎖


 同ゴルフ場は西南CCとして昭和63年10月に開場、平成9年10月にはワシントングループの経営参画で藤岡温泉CCに名称変更。

 経営は当時から累積赤字を抱え、会員への追徴金協力要請等を行うも改善できず、抵当権者の申立でゴルフ場施設は競売。4回目の入札でゴルフ場とホテルを合わせ、甲府市の滝田建材㈱が落札し、23年7月にストーンヒルとして再オープンした。

 しかし、事業は好転しなかった模様で、25年末にはゴルフ場とホテル事業を分社化。昨年10月には不動産事業等の㈱ウエッブウッズに両事業を譲渡していた。

 新経営のウエッブウッズでは、ゴルフ場は廃業し、ホテルのみ営業継続することに決定。ゴルフ場は電源ソリューションと共に大規模なメガソーラ―事業を計画しているようだ。

 
 
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 ゴルフ倶楽部セブンレイクス(茨城県)18H営業に


 茨城県のGCセブンレイクスは、昨年12月1日から27Hから18Hに規模を縮小して営業していた。

 高齢化や法人需要の減少で土・日でも利用者枠がいっぱいにならない日もあり、当面スカイコース(9H)の営業を取りやめることになったようだ。

 プレー需要が戻れば27H営業を再開する予定。

 ちなみに27H営業から18H営業になったことにより、ゴルフ場利用税が150円ほど安くなったという。

 
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 伊勢原CC・大秦野CC(神奈川県)経営の東海開発㈱、民事再生法適用申請


 伊勢原CC(27H、昭和44年開場)と大秦野CC(18H、昭和48年開場)を経営する東海開発㈱(山本博充代表取締役、東京都千代田区)は2月2日に東京地裁へ民事再生法の適用を申請し、同日保全命令、監督命令を受けた。申請代理人は山岸洋弁護士(三宅坂総合法律事務所、東京都千代田区、℡3500・2911)。監督委員には渡辺昭典弁護士(成和明哲法律事務所)が選任されている。

 同社は昭和41年開場で2コースを建設し経営。63年1月に山甚グループ入りした。2コースともひな壇状に造られたコースで距離は短めだが、立地の良さから帝国データバンク調べで平成6年12月期の年間売上高は約31億2000万円を計上していた。その後、大秦野CCはコース組替えから17年に27Hから18Hに縮小ということもあったが、、近隣ゴルフ場との競争環境の激化、新規顧客・会員利用の集客難などの事情から、近年は売上高が10億円内外、各ゴルフ場の入場者数は年3万人台で低迷していたという。

  負債額は約87億2408万円。

  今年7月頃までに再生計画の決議認可を得てPGMグループ傘下で再建を目指す。会員のプレー権は基本的に保障される見通し。

 今年に入ってのゴルフ場の民事再生申立は、1月9日に申請した千葉国際CC(千葉)に続いて2件目となったが、いずれもプレパッケージ型でスポンサーはPGMグループとなった。

 
 
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